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ヘッジファンド辞典
ヘッジファンドを分類する場合、投資対象となる市場と、活用する運用手法によって分類がおこなわれる場合がほとんどです。公式な分類法といったものはなく、従来存在しなかった新しい種類のものが出現した場合、そのようなファンドが金融市場内である一定の地位を確立したとき、それがさらなる新しい分類項目を構成するようです。

あ〜こ さ〜と な〜ほ ま〜わ


イベント活用型

ある企業の株価に影響を及ぼす可能性が極めて高い状況が発生した場合、またはそのような状況の発生を想定して、対象となる株式を売買し、利益獲得を目指します。


買方中心レバレッジ活用型

従来から存在した取引手法ですが、レバレッジを活用すること(保証金を預け入れ実際の保証金の数倍規模の取引をおこなう)により機動的に取引効率の向上を図る面に特徴があるといえます。運用成績に応じて、運用担当者への報酬率が変化することも特徴といえます。


空売り的手法活用型

株式価格がその企業の実態を反映せずに高騰していると判断した場合、対象株式の価格下落を想定して株券を借受けて市場で売却します。想定通り価格が下落した場合は売付けた価格よりできるだけ低い価格で買い戻し、借受けた株券を返却します。買方中心型のファンドがヘッジのためにこのような手法を用いるときがあります。


株式裁定取引型

ある特定の指数を構成する銘柄でバスケットを構築し、対応する指数の先物と組み合わせることによりポートフォリオに対する市場リスクを抑制する。先物と現物の売買内容は利益の最適化を念頭に決定されるため、どちらを買いどちらを売るかは一概には決定されない。


グローバル型

多国市場対象型 米国市場を除く世界各国の市場が投資対象となります。ほとんどの場合、有望であると思われる市場セクターや銘柄に投資配分する場合が多いので、マクロ型のファンドのように指数系派生商品に投資するケースは少ないといえます。


グローバルマクロ型

世界各国のあらゆる金融市場を分析しながら経済全体の変化をとらえつつ投資の機会をうかがう規模の大きなファンドが多く、ジョージ・ソロス率いるファンドがその代表的な例といえます。利益の最適化を念頭にさまざまなデリバティブを駆使し、レバレッジを高い比率で用いる場合もあります。市場でのポジション期間は1ヶ月以下の場合もあれば、1年以上にわたることもあります。




債券裁定取引型

ある特定の債券もしくは金利商品を買い、それに対して高い相関関係にある別の商品を売付けるものです。二者間の価格のひずみを利用して利益を獲得しようとするものです。


市場中立型

根底にある理論とは、市場リスクを最小限に抑制することは可能でありそのような売買を最大限試みるべきである、というものです。売りと買いをうまく組み合わせることによって、市場全体の急激な動きによるポートフォリオ全体の損失を最小限に抑制することが試みられますが、現物同士の組み合わせだけでなく、現物とそれに関連したデリバティブ(派生商品)を活用することもあります。


セクター集中型

ある特定の市場セクターや産業分野に投資するものです。投資対象となる企業が巨額の時価総額を誇る世界的企業から比較的規模が小さく上場時価総額も低めの企業にいたるまで幅広い投資選択肢を考慮します。売買の意志決定の要素は企業のファンダメンタルであったり、株価のテクニカル的ふるまいであったり、対象企業に関連したその他の要素などさまざまです。


転換社債裁定取引型

転換社債もしくは類似する金融商品を買い付け、対応する株式を空売りするもので、二者間の価格のひずみを利用するものです。


特定地域成熟市場型

米国や欧州、日本などの成熟した市場での利益獲得の機会をねらうものです。


特定地域新興市場型

活発な投資の対象としてあまり成熟していない市場が対象となります。基本的に貸株市場も成熟していない場合がほとんどなので空売りが活用できません。したがって、買方中心の取引手法が十分な運用成績をあげられなくなった場合、ファンドを償還してしまったり、別の市場に軸足をうつすことになります。




ファンド・オブ・ファンズ

運用手法や目標成績が異なる複数のヘッジファンドに資金配分することによりリスクの軽減を図るものです。必然的に投資金額が大きなものになりがちなので、大規模な運用をおこなっている投資家に向いているともいえます。




リスク・アービトラージ型

運用担当者の判断により合併計画に関与している企業、つまり存続会社と被存続会社の株式を同時に売買し、想定する価格変化が発生した場合、反対売買を行い利益を確定します。合併計画の失敗を想定しておこなう売買もあります。売買の詳細は対象企業の企業としての価値と株式価格の乖離などから総合的に判断されます。


劣後証券取引型

再建計画申請済、再建途中、または破産企業に関連した証券を中心に売買を行い利益獲得を目指します。弁済順位が高い証券(リスクが比較的低い)ものから普通株式(リスクが高い)まで様々な関連証券が対象となりえます。


ロング・ショート型

売りと買いをできるだけ調整し、ポートフォリオ全体に対する市場リスクの抑制を図る





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